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2018年には

(CNN) 米富豪らの設立した団体が27日、2018年に男女2人を乗せた宇宙船を打ち上げ、501日間かけて火星付近まで往復する宇宙旅行の計画を発表した。

計画を推進しているのは宇宙開発事業を手がける米パラゴン・スペース・デベロップメント社のテイバー・マッカラム最高経営責任者(CEO)と米富豪デニス・ティト氏。ワシントンで同日、計画発表の記者会見が開かれた。

宇宙船は火星から約160キロまで接近するが、着陸はしないまま地球に戻る。米航空宇宙局(NASA)も火星への有人飛行を計画しているが、着陸を伴わなければ計画は、はるかに容易だ。乗員の選考は打ち上げの半年~1年前に行う予定で、夫婦が選ばれる公算が大きいという。放射線被ばくの危険を考慮して、出産年齢を過ぎたカップルが選ばれる見通し。

現存するロケットと宇宙船を利用することで、予算は10億ドル(約920億円)以内と、NASAの計画よりも大幅に安く抑える。NASAには資金提供を求めず、米国のための「慈善事業」として実施。記者会見では放映権の販売やスポンサー募集などで資金を調達する計画も発表された。

ティト氏はこのプロジェクトのために非営利団体(NPO)の「インスピレーション・マーズ財団」を設立した。同氏はNASAの元職員で、2000万ドル(現在のレートで約19億円)を費やして、2001年に民間人として初めて国際宇宙ステーション(ISS)を訪問した経歴を持つ。

2018年を選んだのは、この年に地球から火星への距離が最も近くなるためだという。

以上、Yahoo より

とても、興味深いものだ。

もと、NASAの職員という経歴も信ぴょう性を持たせてくれる。

2018年といえば、5年後の話だ。

人類にとって、もはや宇宙は、遠い存在ではなくなりつつある。

それも、民間で挑戦しようというのだか、その距離は縮まっているのだろう。

我々からすれば、夢物語なのだが、

世界には、そんなことが可能な人たちが存在するのだから、面白い。

できることなら、その貴重な映像を公開してほしいものだ。

期待して待ってみたい。

Movies

こんな宇宙船だとなお楽しい。

コンピューターの進歩と職業の変化

今日は、このコラムをご紹介したい。

コンピューターの進歩が我々の未来にどんな変化をもたらすのか。

そういうことを考えてみる機会になると良いが、

その残された時間は少ないかもしれない。

コンピューターが人間の仕事を奪う。新しい話ではないが、真剣に考えるべき時にきたように思える。



 実に様々な職場で人の領分が侵され始めた。工場に続いてオフィスでもかなりの仕事を今や機械が担う。情報技術の普及が雇用や賃金の増加を妨げているという見方も米国で出てきた。

 情報革命の恩恵は大きいが、それを社会全体で被るには、次なる人間の職場をひらかなくてはならない。

 米経済学者らの本「機械との競争」(エリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィー著)が米国で話題だ。リーマン・ショック後の不況から景気が上向いたのに雇用回復力は弱い。その原因は情報技術の進歩が人手を駆逐しているからだと主張する。

 蒸気機関や電気など汎用技術は経済に大きな影響を与えた。その汎用技術の一つである情報技術は、産業利用が爆発的に増える段階に入り、ますます既存の仕事を脅かすとみる。

 言われてみれば日本でも変化は急だ。この10年で生命保険の営業職員は20%、書店数は26%減ったが、保険や本のネット販売の普及と無縁ではあるまい。

 株式市場では人に代わり機械が自動で売買注文を出す高速取引が増え、東京市場の売買の4割を占める。ニュースを読み取引にいかす賢いタイプも現れた。

 トヨタ自動車などは電子制御を用いた完全自動運転の装置を開発した。実用化されればプロの運転手を脅かすかもしれない。

 自動翻訳も進み、主語や述語が明確なら今や8~9割の正確さで訳せる。

 オフィスでは会計や在庫管理、税申告、給与計算など様々なソフトウエアが人の仕事をこなす。

 新井紀子国立情報学研究所教授の著「コンピュータが仕事を奪う」によると、コンピューターは論理と言語を駆使して高度に思考し表現する仕事などが苦手。それでも「ホワイトカラーの仕事量の4割程度はコンピューターに置き換わる」と予想する。

 知的なゲームでは人間を超えた。IBM製ディープ・ブルーがチェスの世界王者、ガルリ・カスパロフに勝ったのは16年前。将棋は奪った駒を使えるので、より複雑だが、昨年初め富士通のソフトが故・米長邦雄永世棋聖を負かした。

 米長氏は自著「われ敗れたり」に、後輩棋士もいつか敗れると予想しつつ「プロ棋士はやはり尊敬に値する、畏怖の念をもって接するべき人たちである」と複雑な胸の内を書いている。

 東京大学の入試問題を解かせる試みもある。それを主導する先述の新井教授によれば問題の意味を機械に正確に理解させるのが特に難しいが、大学入試センター試験の日本史・世界史の4択問題なら6割近く正答できる見込みが出てきた。

 「難しい課題だが、2021年度までに東大に受かる可能性は十分ある」と、ともに研究する松崎拓也同研究所特任准教授。

 よりアタマの良い機械が普及すると、人々の雇用や経済はどうなるのか?

 産業革命の後、機械の導入が進み生産性が高まると、その分野の所得が増えて何かに使われ、新たな雇用を生んだ。

 情報革命も生産性を高める。だが、そのテンポが速すぎて調整が追いつかず失業を生んでいるほか、高いスキルを持つ一部の人に所得が集中し所得格差を広げている。それが「機械との競争」の著者の見立てだ。

 小峰隆夫法政大学教授は「情報技術が今後も急速に進化し続けるか疑問だし、日本では企業が社員を抱えるので失業は急には増えない」と悲観論とは距離を置く。それでも「機械が人の仕事を代替する動きは徐々に進むので、人間でないとできない分野に労働力を移す必要がある」と説く。

 人間だけにできる仕事として何が残るだろう。

 情報機器を“下僕”として使うシステム設計やソフトウエア開発、経営戦略の決定、研究・開発、データの分析など問題意識や創造性を問われる仕事は残る。

 ただしプログラムの作成などは低賃金のアジア諸国に外注される傾向にある。先進国の雇用は情報化とグローバル化の両面から脅かされるのがつらい。

 そこで、高付加価値の仕事ができる人を増やすため教育の充実が重要になる。例えばビッグデータ(大量情報)の解析でも欠かせないのが統計学。「日本の大学で統計学科があるのは1つだけ。こんな先進国はほかにない」と樋口知之統計数理研究所長は憂える。

 機械に奪われないもう一つの分野は介護、保育などサービス業だ。難点は収入が多くないこと。原因の一つは政府規制にある。

 「政府が決める介護報酬に、質の高いサービスをする人が料金を上乗せできるようにすれば、競争を通じ高収入の“カリスマ介護士”も可能」と八代尚宏国際基督教大学客員教授。

 規制緩和は起業の促進にも重要だ。企業には中途採用の拡大など転職しやすい環境づくりが求められる。終身雇用制や規制などで企業間や産業間の人の移動が妨げられてきた日本。技術の進歩が迫る労働力の流動化は大きな挑戦だ。

 英国では産業革命の始まりから約50年で労働者の機械打ち壊し運動が起きた。パソコン登場から約40年、インターネットは約20年。働く人が追い込まれる前に手を打ちたい。人の力で。

民主主義は多数決だが

緊急経済対策を盛り込んだ12年度補正予算案は14日の衆院本会議で自民、公明両党などの賛成多数で可決、参院に送付される。民主党は13日、補正に関し、反対する方針を決定。みんなや生活、共産、社民の各党も反対の方針で、野党が多数の参院(定数242、欠員6)で補正が否決される可能性も出てきた。予算案は参院で否決されても憲法の規定で衆院の議決が優越して成立するが、実際に否決されれば安倍政権に痛手となりそうだ。

 民主党の桜井充政調会長は13日の記者会見で、補正予算案について「本来は当初予算に盛り込まれるべきものが入っており、本当に年度内に使いきれるのか」と指摘。14日に公共事業予算を減額する組み替え動議を提出し、否決されれば反対する方針を示した。

 みんなの党は「公共事業のバラマキだ」(江田憲司幹事長)として、独自の組み替え動議を提出した上で反対する方針。生活の党も反対の構えだ。各党の参院会派勢力は民主党が87人、みんな12人、生活が8人。3党が反対すれば、共産党(6人)、社民党(4人)、無所属の糸数慶子氏を加え、議長を除く過半数の118人に達する計算だ。

 一方、参院で3人の勢力を抱える日本維新の会の松井一郎幹事長(大阪府知事)は13日、大阪府庁で記者団に対し「7割(の使途)に賛成できるなら賛成だ」と明言。国民新党(参院会派2人)の自見庄三郎代表も会見で「基本的に賛成できる」と語った。

 首相指名選挙で安倍晋三首相に投票した新党改革(2人)は賛成の見通し。みどりの風(5人)も賛成の方向で調整中だが、自民党(83人)、公明党(19人)に加え、与党寄り無所属3人を合わせても117人で過半数に1人足りない。【野口武則、高橋恵子】毎日新聞より

衆議院で可決されているからよいというものなのだろうか。

予算に関してはそうでも、他の法案はそうはいかない。

与党と野党にしてみれば、

支持母体が違うのであるから、

その支持する(票をくれる)団体・業界にむけての予算組みというのは、

当然といえば、当然なのだ。

だが、本当に考えていただきたいのは、

決めていくということなのだ。

ここ数年間の政治を見ると全てにおいて、

反対、反対で何も決まらないままに時間だけが過ぎていったように感じている。

世界は、待ったなしで動いているのにもかかわらず、

どうにもとまらないままに、為す術もなく。

年末あれだけの大敗を喫したにもかかわらず、

どうしたものであろうか。

彼の国では、核実験を行い、

また彼の国では、レダー照射をでっち上げだと言っている。

国民の生命が危機にさらされていることも考えていただき、

決定していただきたいと思う。

<首相賃上げ要請>アベノミクス、成果急ぐ

安倍晋三首相が12日、経済3団体トップに業績が改善している企業の賃上げを求めたのは、安倍政権の経済政策「アベノミクス」の成否が、雇用や所得の増加にかかっていると見ているためだ。経済界も「業績が改善してくれば自然に賞与は上がる」(経済同友会の長谷川閑史代表幹事)と前向きだが、ローソンのように実際に引き上げを発表する例はまだ少ない。政権からの異例の要請を企業がどう受け止めるのか。13日にメーカー大手の要求提出で本格化する春闘でまず問われそうだ。【宮島寛、久田宏、大久保陽一】

 「がんばって働く人の所得増大によって、本格的なデフレ脱却に向かっていく」。首相は3団体との会合で、賃上げ要求の意義を強調した。

 アベノミクスは、積極的な財政政策で需要を増やし、それが波及して民間の生産活動を拡大、結果として雇用や所得の増加につなげようとする。雇用や所得が増えれば、個人の使えるお金が多くなるのでさらに需要が大きくなるという好循環に入る。そのためには民間企業の経営者が、もうけを内部留保としてため込むのではなく、従業員の給料や数を増やす判断をしていかなくてはならない。

 だが、バブル崩壊やリーマン・ショック、新興国との激しい価格競争の影響で、日本企業はもうけを雇用や給料に回すよりも、ため込む傾向が強いと指摘されてきた。麻生太郎財務相も12日の記者会見で「(企業は利益を)配当に回さず、設備投資に回さず、従業員の給料に配らず、内部留保をため続けてきた」との認識を示した。毎日新聞より

今朝のYahooニュースにあった話題である。

アベノミクスと呼ばれる経済政策によって、

円安傾向と株価の上昇が鮮明になってきた。

それを見越しての発言だろうが、

半年後の参議院選挙を目論んでの景気刺激策との評判もある。

企業経営者は全員、儲かったのであれば会社の従業員の給与を上げたいと

いうのは、当たり前の話である。

自分独り占めをしたいと思っている人はいないだろう。

いるとしても、それでは長続きしない。もしくは大きな会社に成長することはない。

給与とは誰がその水準をきめるのだろうか。

私は、この記事にもある「がんばって働く人」という部分に共感する部分と、

そうではない部分がある。

がんばって働く人という表現の「がんばって」というところが

重要なのである。

「がんばって」という定性的な表現がその判断を多様化させる。

がんばるというのは、どういうことなのか。

みんながんばっていきているのではないか。

であれば、みんなが平等に成果を得られなければならない。

そう考えたのが、マルクスであって、共産主義なのではないか。

結果は、歴史が示したとおりである。

さて、アベノミスクの場合の「がんばって」なのであるが、

どういう風に捉えるべきなのだろうか。

頑張る方法を考えて頑張りなさいという風に聞こえてくる。

今までと同じようにがむしゃらにがんばるというのではなく、

少し考えて、頑張りなさいということなのではないか。

今日よりも明日、成長した自分でありたいと願い、

その具体的な成長した姿をイメージして、

今日の自分をがんばっていきる。

そういうことであろう。

例えば、旋盤加工に従事するのであれば、

誰よりも旋盤加工について詳しくなっていなければならない。

社長のほうが詳しいのではその存在価値は自ずと低くなる。

同じように、営業担当者であれば、

誰よりも、お客様の事を思い、会社の実力を知っていて、

一円でも多くの付加価値を提案することができるようにならなければならない。

現実問題として、簡単ではないだろうが、

それをしなければ、競争に勝つことはできない。

競争とは、もはや隣の会社ではない。

世界中にある同業他社である。

そのための環境は整えるというのが、

アベノミスクのいうところなのではないか。

Abenomikusu


普通の国になる時期ではないか

小野寺五典防衛相は5日、東シナ海の公海上で1月30日、中国海軍の艦船が射撃する際に使う火器管制レーダーを海上自衛隊の護衛艦に向けて照射したと発表した。1月19日にも中国海軍の艦船が海自のヘリコプターに同様のレーダーを照射した疑いがある。中国海軍の艦艇が自衛艦にレーダーを当てるのは極めて異例で、武力衝突などにつながりかねない危険な行為だとして日本政府は5日、中国政府に抗議した。 日本経済新聞より

やれやれである。

何がどうなっているのか?

防衛大臣がインタビューに応えているのをまともに信じろと言うのか。

確実に狙われているではないか。

自衛官たちは相当に緊張を強いられたと容易に想像できる。

よく映画で見る赤いレーザーポイントが照射されているのと

同じであることを考えてみればいい。

プロジェクタースクリーンを指揮棒代わりに指し示しているのとは、

わけが違う。

そこに、弾が飛んで行きますよというお知らせだ。

それが鉄砲の弾ではなく、砲弾なのだ。

砲弾を撃ち込みますといわれて、「非常に危険な行為だ」と抗議したで、

済んだのだから運がよかった。

軍事衝突があってもぜんぜん不思議ではない状況である。

これも専守防衛がなせる業なのか。

きっと、自衛関数百人の血と引換えでなければ、

憲法も変えることはできないようだ。

外交とは、軍事的背景があって初めて有効に作用することなど、

解っているはずなのに。

どんなに強い装備を持ち、錬度の高い訓練を重ねている自衛隊でも、

手足を縛られていたのでは、自らを守ることも出来ない。

自前で開発するのが、本来の姿

台湾に集積している電子機器の受託製造サービス(EMS)会社のビジネスモデルが揺らいでいる。パソコンなど一部の顧客がこれまでEMSに任せてきた研究開発や生産を自社で手掛ける動きが浮上。主力の生産拠点である中国大陸の人件費上昇も利益率を低下させている。最大手の鴻海(ホンハイ)精密工業などEMS各社は、事業の多角化などで勝ち残りを目指そうと必死の試行錯誤を続けている。

 「今後3年間で研究開発(R&D)人員を毎年2割ずつ増員する」――。台湾のパソコン大手、宏碁(エイサー)の翁建仁・グローバル総裁が昨年秋に打ち出した方針が、台湾のEMS各社を震え上がらせた。

 エイサーは1990年代末から「メーカーでなくマーケティング会社を目指す」(創業者の施振栄氏)との方針を掲げ、パソコン工場などを分社化。商品の設計やデザインなど研究開発についても大半をEMSに任せてきた。2011年の研究開発費は11億台湾ドル(約34億円)で売上高に占める比率はわずか0.2%だ。

 だがパソコン市場の成長鈍化などを受けて売り上げが低迷。一方、競合相手の米アップルや台湾の華碩電脳(エイスース)はデザイン性などに優れた高機能品で健闘しており、エイサーも研究開発の重要性を改めて認識した形だ。研究開発のEMS依存を修正し、自力で商品の差異化を目指そうという経営の一大転換に踏み切る。今後は高価格帯のモデルはすべて自社開発に切り替えるとみられる。

 これに慌てたのが広達電脳など台湾のノート型パソコンのEMS大手だ。EMS各社は単なるOEM(相手先ブランドによる生産)からの脱却を目指し、設計・デザインなど研究開発も請け負うことで利幅や発言力を高めてきた。台湾はノート型パソコンの受託生産で世界の約9割を占めるが、その成長の原動力となったのがエイサーの発注。現在もEMS各社にまんべんなく発注しており、研究開発の需要が小さくなればEMS各社には打撃だ。

 昨年末には中国のパソコン最大手、レノボ・グループ(聯想集団)が中国・安徽省の合肥市でパソコン工場を稼働。13年の出荷台数の4割強を同工場で生産するとみられる。工場は台湾のEMS大手、仁宝電脳工業との合弁だが従来の単純な受託生産から自社生産に切り替えることで、生産ノウハウを蓄積する戦略とみられる。パソコン各社がこれまでEMSに任せてきた現場作業など「ものつくり」の重要性を見直し、自前主義の姿勢を強めている。(日本経済新聞)

ということであるが、

これが本来の姿なのではないだろうか。

わが社の姿も、このモデルにならってはいないだろうか。

ものづくりとは、一体なんであるか。

それを考えなければならない。

それは、我々が社会にどんな貢献をしていくのか、

どんなものを提供できるのか。

そういうことを考えていかなければならないと言うことだ。

この話題はパソコンメーカーの話題ではあるが、

パソコンメーカーがEMSに丸投げしていたのでは、

なぜ、そのパソコンでなければならないのかと言う部分が、

薄れてしまう。

というよりも、存在意義が問われる事態に発展するのは、

自明のことだ。

わが社の提供できるものは、どういうもので、

それがお客様にとって貢献できるのものであるのか。

常に自問自答しなければならない。

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